その名も「ブルータス」編集部から電話があり、今度同誌で全国古本屋特集を組むので当店を採りあげたいとのこと。なぜ名もない当店に?と思ったら色々調べていて当ブログにたどりつかれたとのこと。もちろんありがたく快諾する。
また編集者とカメラマンが取材に来られるのかと思ったら、予算の都合でどちらも来ないという。自分で紹介文を書いて写真も撮って送ってちょうだいという、まことに合理的かつ現代的なお申し出。いまどきの雑誌の取材ってどこもこんな感じなのかな?
韓国、強制売春被害のタイ人少女(17)を在韓タイ大使館が救出
強制売春の17歳少女、
韓国の風俗施設から救出
バンコク週報 20/05/2013
http://www.bangkokshuho.com/article_detail.php?id=2069
韓国当局は首都ソウルで
売春を強制されていたタイ人少女(17)を、
ソウルのタイ大使館の働きかけで
マッサージパーラーから救出した。
少女はネット上で
「ソウルのレストランが従業員を募集している」
という広告を見つけて応募し、韓国に渡った。
だが、旅券を取り上げられて売春を強要され、
「1日20時間働かされ、
1日に6人の客をとらされた」と述べた。
矛盾
あることを一方では肯定し、
同時に他方では否定するなど
論理の辻褄が合わないこと・・・。
アップルの「節税術」は、アイルランドと米国の税制の違いを利用し、高度で複雑な手法を駆使しているという。企業は法人税を、住所が存在する国に支払うのが原則だ。アイルランドでは、法人の実態がある場所が課税上の「住所」となるが、米国では書類上、企業を設立した場所が「住所」になる。
運営の実権を米国に残したまま、アイルランドに会社を設立すると、米国にもアイルランドにも「住所がない」という状態になり、法人税を払わなくて済む。
” 朝日新聞が、いよいよ名指しで批判される時代に
——————新聞社が、別の新聞社をこのように明確に批判して責任問題を追及する事態は珍しいことだ。
これは画期的であり、もしかしたら何らかの「重要な時代の転換」なのかもしれない。そういった意味で、朝日新聞を名指しで批判しているこの読売新聞の報道は特筆に値する。
読売新聞は、従軍慰安婦の問題を生み出したのが「朝日新聞」だと、はっきりと名指しで断罪している。読み違いがないほど明確な文章で、それが示されている。
言わんとしていることはシンプルな内容だ。
「朝日新聞が1992年1月に間違った報道をして、1993年8月に河野洋平官房長官(当時)が誤ったおわびと反省をして、問題がここまでこじれた」
朝日新聞がすべてのきっかけであると、読売新聞は冒頭から明確に書いている。”
” まだ、ほんの小さな動きだが、「何か」が動き始めている気配を、あなたは感じないだろうか?”
(tora1014から)
「お前ら『地元に1つは駅が欲しい』つったから、俺が『じゃあ半分くらい建築費負担してくれ』って頼んでも断ったよな。もういいよ。全部俺が持つから。でももうお前らのわがまま聞いてらんねーし、サッサと必要最小限の施設だけ作るから。最後にもいっかい言うけど、中間駅の建設費負担は、俺にとってはマジでホントに大変だけどもうお前らが何グチャグチャ言っても、もう聞いてられねーんで、場合によっては無人駅の駅前トイレみたいなチャチな駅になるかもしれないけど、納期には絶対仕上げるんで。」



